第2500回祝 日本で痩せ細る大学研究 解決策は企業との協力

　さて今回は今日の特集系報道にて、気になった事に対しての話ですね。日本の大学研究が主に自民党のせいによって痩せ細って、未来のノーベル賞などの受賞者を減らしている事に危惧する日本の受賞者達の危惧が現実になり始めているようですね。その上で自民党は大量破壊兵器の研究以外は研究費やらないとか言っている感じで…（大嘘）　まあ実際は戦争のミサイル開発に向けた研究開発費優先と言っているからそう違いはないのだけど。
　そんな感じで日本は自民党政府のせいでどんどん軍国式に研究を絞られそうで、平和から遠のく研究ばかりにされそうだと嘆く平和賞受賞の日本人たちの状況です。自民党政府に頼っても大した金額は出されず政府中心の戦争兵器の研究ばかりされるのでは日本はどんどん平和から遠のいていくでしょうね。
　この現状を打破する為には近畿大学の養殖マグロを代表として、各企業等と協力する形で一旦研究をシフトしながら余裕が出てきたら色んな方向にシフトして行くと良いのではないか？という内容を時事の後にもう少し詳しく話して行きますね。

　という事で先に時事ですけども、黄砂襲来と共に今朝がた北海道周辺では北ミサイルも襲来？という所で、何故か途中で消えたというか見失ったいつもの自民党政府がそこにあったようですけども、いつまでも迎撃監視体制をレーダーとミサイルにしか注力しない北朝鮮式の古代戦術は止めて、あらゆる攻撃に即時対処可能な今のステルスすらも無意味にさせる監視カメラと迎撃型対空砲の強化に注力すべきではないでしょうかね？
　レーダーには対抗策としてステルスというレーダーに映りにくくする機能がありますけども、レーダーに映らないだけで目視では確認可能なので、天体望遠鏡ほどの精度は必要無いですけども、その半分以下くらいのカメラを無数に用意して機械でも視認可能な形で異常に対する自動追尾が出来るならば、場合によってはレーダー以上の防衛体制を作り出せるのではないでしょうかね？
　超強力な光化学迷彩でも付けられない限りは、これに対処する事は難しくなるでしょうね。それに加えて可能なら海水汲み上げ式で高高度に霧を焚いてあげれば、それすらも意味無くさせられますが。さすがに今の科学力で空間跳躍とかは不可能でしょうし？
　あとは極音速蛇行ミサイルとか今独裁国家が配備進めていて、通常の迎撃ミサイルでは迎撃がかなり難しいようですが、ならばレールガン式のマシンガンを用意して対空砲に改造すれば、流石に空間跳躍も無しに弾丸の中を無傷で通る事は出来ないでしょうね？　どれだけ早く進めるとしても目の前に壁があったら突き破るしかない状態では、回避等出来ない事が多くあるという事ですからね？
　点に点で迎撃するよりも点に対して面で迎撃する方が迎撃精度は高くなりますし、迎撃費用も下がりますからね。電気をほぼ無料で作れるなら迎撃費用1万円以下で数億円のミサイルを迎撃できる計算にも…

　それでは日本の痩せ細る大学研究費に対しての追加の話をして行きます。
　日本の大学などの研究に関してはアメリカや中国等と比べて数百分の1の研究費で頑張るしかない状況で、政府等の支援も大学個人の頑張りにおいても研究が出来る世界基準では最下位レベルの有様になっていて、将来はノーベル賞などを受賞できる研究者は日本からは生まれなくなるとされていますね。
　その最たる原因の1つは自民党が研究費を年々減少させている影響や大学自体の独自のファンドなどが成功しない科学の高齢化現象によるものが大きいです。もっと新しい風を取り込まないと規模はどんどん縮小して日本で研究は成立しない状況になって行くでしょうね。
　そうなると技術の進歩などは全部海外から輸入して行かないとどうにもならなくなる後進国まっしぐらですよね？　まあ自民党の妨害の影響も高いのですけどね。基礎研究にお金回すぐらいなら敵基地攻撃能力にお金回す方が大事とかしている自民党ですからね。平和よりもミサイルが大事としている自民党ですから、そりゃ無理な話ですよね？
　そしてその大事なミサイルでも日本は守れないという戦争中心の考えでしかない。
　そして基礎研究や今後の医療等に繋がりそうな研究にはお金を出さずに軍事方面中心でしか研究費を出さないとする自民党では役に立たず、日本でも海外並みの研究環境を作り出すためには、色んな企業との協力が必要になってくるという話ですね。

　アメリカでのハーバード大学では大学全体の研究に当てられる資金が5兆円近くになっているようで、対して日本は名門でも平均200億以下という結果になっており、差が凄まじいですね？
　そこに自民党政府が追加研究支援を異次元の金額で100億円ぐらい追加するとか言っているようですが、アメリカ1大学の数百分の1が異次元という日本政府の次元の低さが垣間見える感じですよね？
　その上で数校限定で軍事研究してくれる所という条件が付くので、化学賞や平和賞は自民党には要らない物という認識のようですね。
　そしてアメリカの大学がどうしてこれほどまでの研究費を確保できるのかと言えば、大学の資金確保力の違いというかそれをビジネス等に繋げる力の違いと言うしか言う事が無い状況で、日本で何とか実現してきた所が近畿大学での近大マグロ研究という辺りですかね？

　という辺りでまずは食糧やエネルギーなどに日本や世界の喫緊の課題に対する基礎研究含めた研究を日本や世界の企業と連携協力できる形で研究費を集めながら、実現して行きさらにお金を集められるようにして行くのがアメリカ等に見習ってやるべき事でしょうね。
　それらで問題解決での研究から解決してさらに進めていく過程でぶつかる研究などにも追加で進めて行きながら、余裕が生まれてきたらその他の基礎研究なども少しずつ取り組めるようにして行き、まずは生物の神秘解明やエネルギーの自然型の研究を深めていく方向で堀広げていく研究の方向性ならば、世界含めた多くの企業からの賛同や協力体制を作って行きやすいかと思いますし、何も協力するのは研究だけではありません。
　主に若者等が集う大学という場所は未来に向けた様々なアイデアが集まる場所であり、その辺の事業協力を深めていく形からいろんなビジネスやサービスを開発して行き、ついでにその過程で企業としては未来の社員などの発掘にも取り組んでいければ、雇用の形までの流れも作りやすいですし、複数の企業と渡り合ってアイデアを作り出せる人材も大学が生み出して行けるのではないでしょうかね？
　そうして作り出した人材と企業の協力からさらなる開発や研究に向けた資金の創設まで含めて行ければ、いくらでも活性化させていく余地はあるかと思いますけどね。

　企業に投資という形よりも企業が大学に研究などで投資協力をして、企業と大学の活性化を図って行ければ企業は儲かり大学は研究が捗りwin-winではないでしょうかね？　企業独自の研究体制もあるでしょうが、人材が集まるのは大学や高校などであり、そこに目を向けて新たな人材の芽を育てていくというのも必要になる事ではないでしょうかね？
　あとは大学にも研究専門特別教師とか作っても良いでしょうかね？　研究者に雑用任せていては作れる研究も無くなりますし？


　それではここまで見て頂きまして誠にありがとうございます。
　大学研究～終了～企業との協力強化





























　研究に関してはまずは食糧から攻めていきつつ野菜や果物に米・小麦等の大量確保に向けながら人工の肉の作成や魚の完全養殖に向けて研究を進めていく形から医学や他の道の研究にも繋がりそうならそこから派生させていく形で基礎研究などにも繋げつつ、新たな発見等があればまた食糧系にも役立てられないかと見ながら理解を深めて行ければ色々研究の度合いは高めながらもビジネス方面にも役立てられていくかと思いますね。
　食糧も医薬品も身体に対して効果を与える物としては同じですからね？　研究の派生にはもってこいですよね？　そしてどちらも平和賞などを十分に狙える。世界の食糧危機の解決などにも繋がる事はね？　END

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